英語は日本語教師に本当に必要?どの程度の英語力があればいい?

日本語教師の資格

日本語教師に英語力は必要?

英語ができないと日本語教師になれない?

このように、日本語教師に英語力が必要かどうか気になる方も多いと思います。

本記事は日本語教師の英語力について関心をお持ちの方が対象です。
日本語教師に英語力は必要なのか、日本語教師が英語を使うのはどんな場面か、教育現場の実情も踏まえて詳しく解説していきます。

英語力を生かしながら日本語教師として活躍したいという方もぜひお読みください。

【結論】日本語教師に英語力は必要だが必須ではない

結論からお伝えすると、日本語教師に英語力は必要です。
英語力は必要なのですが、仮に英語力がゼロだとしても日本語教師になれます。

外国人に日本語を教授する際、国内の日本語教育機関の多くは「媒介語」を用いません。
媒介語とは、教師と学習者の双方が理解し授業で使える言語を指します。

媒介語を使わない教授法を「直接法」と言い、媒介語を使う教授法を「間接法」と言います。

直接法で教える(日本語で教える)

「直接法(Direct method)」は日本語を日本語で教える教授法です。
語彙の説明、文法の説明、発音指導、作文指導、どのような場面でも日本語で教えます。

教師は日本語のみで指導をするため学習者側に配慮する必要があり、例えばイラストを使って話の内容をイメージさせたり、学習者へ行動を促す時は簡単な文で指示を出したりします。

直接法で教える教師側のメリット

直接法で教える際の教師側のメリットは、日本語以外は使わなくていいことです。
外国語ができない、例えば英語に苦手意識を持っている教師でも日本語指導ができます。

実際の教室場面でよくあることなのですが、学習者はそれぞれ異なる言語を話しています。
例えば、一つの教室に中国人、ベトナム人、ネパール人、アメリカ人がいたとしましょう。
この場合は、やはり日本語を用いて指導したほうが不公平なく言語間のバランスがとれます。

直接法で教わる学習者側のメリット

直接法で教わる際の学習者側のメリットは、日本語の音に慣れるのが早いことです。

学習者は日本語を使ってコミュニケーションがとれるようになりたいと考えています。
直接法で教わることで、当然、学習者のリスニング力やスピーキング力が向上します。

また、日本語で教わることにより、学習者は母語からの影響を受けにくくなります。
日本語を母語を介して理解する頻度が減れば、その分、日本語の上達が早くなるでしょう。

間接法で教える(日本語以外で教える)

「間接法(Indirect method)」は日本語を日本語以外で教える教授法です。
学習者の母語、学習者と教師の共通語など日本語以外で教える方法がこれにあたります。

日本語以外の言語で指導をしなければならないという点で難易度は上がりますが、間接法は教師にとっても学習者にとってもさまざまなメリットがあるのです。

間接法で教える教師側のメリット

間接法で教える際の教師側のメリットは、学習者から良いリアクションが得られることです。
語彙や文法の説明する時は「英語では○○です」などと学習者が理解できる言語で伝えます。
日本語より意味を介しやすいため、学習者側からとても良い反応が返ってきます。

英語を話せる学習者には、筆者も英語を使って間接法で指導するようにしています。
学習者の理解度も得られやすく、コミュニケーションをとりやすいので間接法は便利です。

間接法で教わる学習者側のメリット

間接法で教わる際の学習者側のメリットは、きちんと理解しながら学習を進められることです。
教師は学習者が理解できる言語で説明してくれるので、曖昧な理解のまま進むことがありません。

学習者を見ていると、子どもより大人のほうが、語彙や文法の説明を求めてくることが多いです。
言語中枢が既に確立されていて、暗記に頼らない大人の学習者には間接法が有利に働きます。

日本語教師が英語を話せたほうがいい理由

日本語教師 英語を話せる

日本語の教授法には直接法と間接法があり、それぞれにメリットがあることをお話してきました。

ここでは「日本語教師が英語を話せたほうがいい理由」と題し、間接法での日本語指導、日本語を英語を使って指導できたほうがいい理由を挙げていきます。

英語圏の学習者とやりとりできる

英語を話せたほうがいい理由の1つ目は、英語圏の学習者とやりとりできるからです。

直接法だけで指導できる日本語教師よりも、直接法も間接法も指導できる日本語教師のほうが、活躍できる場面は圧倒的に多くなります。

国際交流基金「海外の日本語教育の現状 2021年度日本語教育機関調査」によると、日本語学習者の多い国・地域の上位10カ国には、オーストラリア、アメリカ合衆国、フィリピンなど英語圏の国々がランクインしています。また、日本語学習者数が最も多い中国、3番目に多い大韓民国、5番目に多いタイなども英語を話せる人口が多いことで有名です。

初級レベルの学習者とやりとりできる

英語を話せたほうがいい理由の2つ目は、初級レベルの学習者とやりとりできるからです。

日本語を学習し始めたばかりの初級者は圧倒的に語彙が不足しています。
例えば、学習者が教科書を使って新出語彙を覚える時に、表記が日本語だけの教科書で覚えるより対訳の英語が付してある教科書で日本語を覚えるほうが、より理解が深まります。
私たちも学生時代に初めて英語を習う際、日本語訳があったほうが理解しやすかったはずです。

また、口頭あるいは板書で文法を説明する時なども、例えば受身形の説明をする時に「これは受身形です」と言うよりも”This is passive form.”と言ったほうが圧倒的に伝わります。

英語資格試験対策の業務にも携われる

英語を話せたほうがいい理由の3つ目は、英語資格試験対策の業務にも携われるからです。

日本の大学院や大学進学を目指す留学生はTOEFLを受験する人も大勢います。
受験指導を行っている日本語学校の中には、日本語指導のほかに、TOEFLなどの英語指導も提供しているところがあります。実際、日本語学校への入学を決める際に、日本語に加えて英語も指導してくれるからという理由で学校を選ぶ学生もいるほどです。

英語が話せれば、英語指導ができる教師として周囲から認知され、通常の日本語指導のほか英語指導にも関われるチャンスが巡ってきます。

英語が話せる日本語教師の働き方6選

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大学で働く

英語が話せる日本語教師の働き方の1つ目は「大学で働く」です。

英語力があれば、国内だけでなく海外で働くという選択肢もあります。

特に海外の大学では、応募の際に一定レベルの英語力(日常会話程度の英語力、ビジネスでやりとりできるレベルの英語力など)を提示しているところが多いです。日本語教育学会には海外の大学の求人が多数掲載されています。

大学で働くためには修士以上の学位が必要になってきます。
気になる方はこちらの「日本語教師の資格が取れる大学」の記事をお読みください。

国際色豊かな日本語学校で働く

英語が話せる日本語教師の働き方の2つ目は「国際色豊かな日本語学校で働く」です。

英語力があれば、当然、海外の日本語学校で働くこともできます。
また、国内には、欧米圏の学生が多く学んでいる日本語学校もあります。

国際色豊かな日本語学校の中には、世界300の国と地域から集まっている学校もあります。
世界の国の数は全部で196カ国、外務省のデータより

浅草エリアの日本語学校では欧米圏の学生が多く学んでいます。

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JICAの日本語協力隊員として働く

英語が話せる日本語教師の働き方の3つ目は「JICAの日本語協力隊員として働く」です。

JICAの海外協力隊には日本語協力隊員のお仕事があります。

一般案件の応募に際し、最低限必要となる語学力は、英語の場合であれば中学卒業程度(英検3級、もしくはTOEIC L&R330)です。

詳しくは「JICA青年協力隊」からご確認ください。

JFの日本語パートナーズとして働く

英語が話せる日本語教師の働き方の4つ目は「JFの日本語パートナーズとして働く」です。

国際交流基金(JF)の日本語パートナーズ は、アジアの中学や高校へ派遣され、日本語教師や生徒のパートナーとして、授業のアシスタントや日本文化の紹介を行います。

応募要件は「日常英会話ができる人」で20歳から69歳までの日本国籍を有する人です。

詳しくは「日本語パートナーズ」からご確認ください。

JFの米国若手日本語教員として働く

英語が話せる日本語教師の働き方の5つ目は「JFの米国若手日本語教員として働く」です。

国際交流基金(JF)の米国若手日本語教員(J-LEAP)は、米国内の初中等教育機関へ2年間派遣され、アシスタントティーチャーとして同機関の日本語教師とチームティーチングを行います。

応募要件には、日本語教師資格のほかに「現地生活を行う上で必要な基本的な英語力を有すること」としています。

詳しくは「米国若手日本語教員(J-LEAP)」からご覧ください。

JFの日本語専門家として働く

英語が話せる日本語教師の働き方の6つ目は「JFの日本語専門家として働く」です。

国際交流基金(JF)では、米国、欧州地域、アジアなど、JFの海外拠点や中等教育機関へ日本語上級専門家、日本語専門家、日本語指導助手をそれぞれ派遣しています。

募集人員が6名から11名と少ないですが、チャレンジしてみるのも良いかと思います。

詳しくは「日本語教育専門家」からご覧ください。

本記事のまとめ

本記事は「日本語教師の英語力について関心をお持ちの方」に向けて解説してきました。

直接法で教えるメリット、間接法で教えるメリット、日本語教師が英語を話せたほうがいい理由、英語が話せる日本語教師の働き方5選は以下の通りです。

直接法で教えるメリットは?

教師側のメリット:日本語以外は使わなくていい
学習者側のメリット:日本語の音に慣れるのが早い

間接法で教えるメリットは?

教師側のメリット:学習者側から良いリアクションを得られやすい
学習者側のメリット:きちんと理解しながら学習を進めることができる

日本語教師が英語を話せたほうがいい理由は?
  • 英語圏の学習者とやりとりできる
  • 初級レベルの学習者とやりとりできる
  • 英語資格試験対策の業務にも携われる
英語が話せる日本語教師の働き方6選
  • 大学で働く
  • 国際色豊かな日本語学校で働く
  • JICAの日本語協力隊員として働く
  • JFの日本語パートナーズとして働く
  • JFの米国若手日本語教員として働く
  • JFの日本語専門家として働く

海外で日本語教師を経験を積みたいと考えている方は「韓国の日本語学校12選」「中国の日本語学校10選」「ベトナムの日本語学校10選」も併せてご覧ください。

池田早織

フリーランスの日本語教師兼ライター。日本語教育能力検定試験合格、日本語教師養成講座420時間修了。公的教育機関での常勤講師、技能実習生向けの日本語会話動画作成など、社会人や留学生、外国人児童・生徒への指導を含め上級者から初級者まで幅広く経験。アジア圏、欧米圏問わずこれまで約5,000人以上の指導に携わる。

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